関係機関との連携・協働に関する取組

スポーツの推進を担う唯一の独立行政法人として、スポーツ関係者のさらなる連携・協働のため、2013年に地域連携ネットワーク「JAPAN SPORT NETWORK」を創設しました。

スポーツ基本法は、スポーツを世界共通の人類の文化であるとし、スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、「すべての人々の権利」であると謳っています。

日本スポーツ振興センターと地方公共団体は、「スポーツの力」共同宣言を行い、スポーツ基本法の理念の実現を目指していきます。

具体的な取組については、JAPAN SPORT NETWORKオフィシャルサイトをご覧ください。

スポーツ基本法及びスポーツ基本計画の趣旨に則り、大学や海外機関等とJSCが有する人的・知的資源の交流と物的資源の活用を図り、相互に連携及び協力することで、日本のスポーツ振興及びスポーツ医科学等の発展に貢献することを目的とし、連携協定を締結しています。

連携協定を締結している関係団体は次のとおりです（令和5年4月1日現在）。

【 大学 】 15大学 （締結日順）
国立大学法人 鹿屋体育大学
学校法人朴沢学園 仙台大学
学校法人 早稲田大学
国立大学法人 筑波大学
国立大学法人 東京医科歯科大学
学校法人 日本体育大学
国立大学法人 大阪大学
国立大学法人 奈良先端科学技術大学院大学
学校法人浪商学園 大阪体育大学
国立大学法人 東京大学
学校法人 朝日大学
学校法人立命館 立命館大学大学院 スポーツ健康科学研究科
学校法人順天堂 順天堂大学
国立大学法人北海道国立大学機構北見工業大学
北海道公立大学法人札幌医科大学

【 自治体 】 1自治体
北海道

【 海外機関 】 13機関 （締結日順）
ドイツ応用トレーニング研究所
タイ王国スポーツ庁
香港体育学院
スポーツシンガポール（シンガポール・スポーツ・カウンシル）
UKスポーツ （英国）
オーストラリア･スポーツ･コミッション
ブラジルオリンピック委員会
国立スポーツ体育研究所（フランス）
アジアスポーツ強化拠点連合（日本、カタール、シンガポール、香港）
オランダオリンピック委員会・スポーツ連合
オランダオリンピック委員会・スポーツ連合、足立区、江戸川区、西東京市
国際女性スポーツワーキンググループ
オウン・ザ・ポディウム、カナダ・オリンピック委員会、カナダ・パラリンピック委員会、カナダ・オリンピック・パラリンピック・スポーツ研究所ネットワーク、カナダ・コーチング協会

【 その他 】
我が国のスポーツ及びスポーツ関連産業の国際展開支援のための基本合意書
（スポーツ庁・経済産業省・独立行政法人日本貿易機構）


連携・協定書を締結した関係団体一覧[PDF:139KB]

スポーツ・フォー・トゥモロー（SFT）の元で構築された官民協力体制やこれまでの取組を東京2020大会のレガシーとして継承し、今後国内外で開催される様々な国際競技大会を念頭において、スポーツを通じた国際協力による日本のスポーツのプレゼンス向上に資する取組を発展的に実施するとともに、日本の強みを活かしたスポーツによる国際協力事業を通じてSDGｓへの貢献を実現していきます。

JSCは、スポーツ庁・外務省をはじめとした団体により構成される「SFTコンソーシアム」のネットワークの発展に資する事務局業務を担うと共に、SFT会員等が実施する事業を推進します。

●SFTコンソーシアム事業局の運営
●SFTコンソーシアのネットワーク発展
●SDGs課題に主眼を置いた個別事業の展開

スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局
Tel:03-6804-2776
Mail:sft.info@jpnsport.go.jp

具体的な取組は、「スポーツ・フォー・トゥモロー​」をご覧ください。