令和3年度はオリンピック・パラリンピックの夏季競技大会として東京2020大会、冬季競技大会として北京2022大会が開催されました。新型コロナウイルス感染症の収束の兆しが見えないという多くの不安が残る中での大会ではありましたが、日本選手団をはじめとした、世界中のアスリートの活躍が、私たちに多くの感動や勇気を与え、スポーツのすばらしさについて、改めて実感することができました。
JSCではハイパフォーマンススポーツセンターが中心となり、日本選手団に対する選手村内や村外拠点でのサポートや、デジタル化を取り入れたリモートでのサポート等を行い、選手のパフォーマンス発揮や東京2020大会、北京2022大会の過去最高のメダル数の獲得に大きく貢献したほか、東京2020大会においては、国立競技場や国立代々木競技場が開閉会式や競技会場として利用されるなど、オールJSCでオリンピック・パラリンピックの成功を支えてまいりました。
今後は、これまでの取組で得られた知見や経験をレガシーとして、開催が決定している2024年のパリ大会から2032年のブリスベン大会、更にその先へと繋いでいけるよう、しっかりと取り組んでまいります。
本年度秋からバスケットボールを対象にした新しいスポーツくじの販売を開始します。スポーツくじに初めてサッカー以外の競技が加わることとなっており、より多くの売上げの確保と効果的な助成の推進に努めてまいります。
また、政府ではこども政策に総合的に対応する「こども家庭庁」の創設を予定しており、これに伴い災害共済給付事業が「こども家庭庁」に移管されます。総合的なこども政策を実現するという趣旨に添いながら、今後も公正かつ適切な給付の実施に努めてまいります。
さらに、JSCが所有する大規模スポーツ施設においても国立競技場の民間事業化や秩父宮ラグビー場の移転の計画を推進しているところです。JSCがこれまで培ってきた大規模スポーツ施設の管理運営のノウハウを継承していけるよう、適切に取り組んでまいります。
JSCは、「未来を育てよう、スポーツの力で。」というコーポレート・メッセージを掲げ、スポーツが持つ価値が日本の豊かな未来への活力となるよう、幅広い取組を推進しています。スポーツの力を発信する責務の一翼を担う立場として、まず私たち自らが一人ひとりの力を生かす組織となり、また組織を成長させていくことも大きな使命だと考えています。
今後とも、スポーツが育てる豊かな未来の創出に貢献してまいります。引き続き、皆様のより一層のご支援とご協力を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
令和4年6月
日本スポーツ振興センター
JAPAN SPORT COUNCIL
理事長 芦立 訓
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