受託業務

日本スポーツ振興センターは関係行政機関等より事業の委託を受けており、平成28年度から令和5年度の受託事業は以下の通りです。

令和5年度受託事業

事業概要

• ポストスポーツ・フォー・トゥモロー推進事業
  　スポーツ・フォー・トゥモロー（SFT）事業のレガシーを継承し、スポーツを通じた国際交流・協力を一層推進し、日本の国際的なプレゼンスの向上やSDGsへの貢献を目指すため、SFTコンソーシアム事務局の運営及びSFTコンソーシアム会員が実施する事業への支援を行なう。
• ナショナルトレーニングセンター競技別強化拠点機能強化事業（強化拠点の環境整備）
  国立戸田艇庫に設置したナショナルトレーニングセンター競技別強化拠点（ローイング）を活用し、ナショナルチームなどを対象とした強化事業を実施する。
• ハイパフォーマンス・サポート事業
  次期オリンピック・パラリンピック競技大会において、スポーツ庁が定めるメダル獲得の可能性の高いターゲットスポーツを対象に、スポーツ医・科学、情報等による専門的かつ高度な支援を戦略的・包括的に提供できる体制を構築し、各分野の専門スタッフによるサポートを実施しています。また、大規模な国際総合競技大会において、アスリート、コーチ、スタッフが競技へ向けた最終準備を行うためのスポーツ医・科学、情報サポート拠点の設置・運営をはじめとした、我が国のアスリートのメダル獲得の優位性を向上させる取組を実施しています。
• 女性アスリートの育成・支援プロジェクト
  女性アスリートの国際競技力向上を図りながら健康的に競技を継続できる環境を整備するため、産後復帰を目指す女性アスリートへのトータルサポートなど、ジュニアからトップレベルの各段階におけるスポーツ医・科学サポートを実施します。
• スポーツ支援強靭化のための基盤整備事業
  令和3年12月にスポーツ庁において策定された「持続可能な国際競技力向上プラン」も踏まえ、下記の取組により、様々な制約を受ける状況にあっても継続的に選手強化が行えるレジリエントなシステムを構築することを目的としています。
  ①競技用具等の研究
  ②競技特性に対応した最適なコンディショニングを獲得する手法の研究
  ③継続的な強化活動を可能とするデジタル技術等を活用した支援手法の研究

過去の受託事業